「株から金へ」シフトを急ぐ時か

2018/10/01

「株から金へ」シフトを急ぐ時か

米国の景気後退入りシグナル、間もなく発生か?

今年の各通貨建て金価格の騰落率

米国株は夏以降、再び騰勢を強めているが、そろそろ危険水準に近づいているようだ。株価の過熱感を計るバフェット指標は、2018年第1四半期に適正値の1.69倍へ上昇し、ITバブル期をはるかに超えている。ただ、割高感や米中貿易戦争の懸念がありながらも、企業業績と景気が堅調なため、暴落に転じる気配はまだ見えない。

米国景気の拡大は1990年代の10年間に次ぐ戦後2番目の長さとなっているが、いよいよピークアウトが近いという見方が増えている。その背景には、米国の長短金利差の縮小トレンドに歯止めがかからず、逆転が間近に迫っていることが挙げられる。

過去の米国の景気後退期を見ると、その1年から1年半前に長短金利の逆転が起きている。今回の状況は、インフレ期待が高まらず長期金利(10年債利回り)が約3%で頭打ち、一方の短期金利(2年債利回り)は来年以降の利上げを織り込み3%へ急接近という関係にある。12月にも利上げが予想されているだけに、このまま長期金利が停滞すれば、逆転は時間の問題だろう。

そのタイミングで、米国株は景気後退を意識した動きになると予想される。リーマン・ショック以降、世界は超金融緩和で危機を乗り切ってきたが、その一方で債務(借金)も高水準になった。二大経済大国の米中とも、債務を膨張させながら景気を下支えしてきたが、米国が金融正常化を急げば、株価暴落の引き金となりかねない。

低迷が続く中国株(上海総合指数)はチャイナショック時(2016年1月)の安値2,638ポイントが目前に迫り、底割れすれば世界同時株安を誘発する可能性がある。また米国が9月24日に第三弾の対中制裁関税2,000億ドルを発動したことから、株式市場も無視できない材料となるだろう。米国株暴落の危険な兆候は既に出ている。その時に備え、資産全体に占める「金」のウェートをなるべく早く高めておきたい。

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