高まる商品（コモディティ）の位置づけ

　2000年代に入り国際商品価格の上昇が加速しています。2001年9月に発生した米同時テロによって、ドルを中心とする信用経済への不安が高まる一方、中国などの新興国の著しい経済発展による旺盛な需要が引き金となり、金や原油などの限りある資源はもちろん、食用需要やバイオ燃料による需要に支えられて大豆やトウモロコシなどの穀物にも価格上昇が波及してきました。
　2008年のリーマン・ショックの際には、投資マネーが一斉に金融・商品市場から引き揚げられてあらゆる市場が急落しましたが、その後は先進国を中心とした金融緩和により過剰流動性が発生し、実需と投機の両面から大量のマネーが商品市場に流れ込み、価格高騰を引き起こしました。 さらに、欧州のソブリンリスクを初めとする経済有事や、中東・北アフリカの軍事有事、穀物産地の天候不順による不作なども加わり、商品価格は軒並み歴史的な価格水準まで上昇しており、インフレ懸念が高まってきています。
　このような背景から、巨額資金を扱う年金基金やオイルマネーが商品市場での資金運用を活発化させています。中長期的なスタンスで資金を運用している彼らが、商品市場を利用しているということは、資源・商品価格の上昇に変化はないと見ているということになります。世界的にインフレの潮流が加速する中、インフレ対策として商品投資は大きく期待されているのです。

資産運用としての商品先物取引

　世界的な商品価格の上昇による原材料高はインフレ圧力として、株安・債券安の要因にもつながります。ですから商品先物取引を活用した商品への運用は、株や債券を補完するうえでも有力な資産運用手段といえます。
　現在のように経済がグローバル化する中で、我々は石油・金・大豆・とうもろこしなどの国際商品の価格変動と無縁でいられません。商品価格上昇へのリスクヘッジや、価格変動によって差益を狙うことができる商品先物取引が今、資産運用の一つとして注目されているのです。商品先物取引では、当然ながらリスクが伴います。しかし自分自身がどの程度リスクを取れるか把握し、その範囲でリスクに備えることでリスクコントロールが可能となります。